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IoTとO2Oアプリを利用してショッピングセンターの来店状況を分析

のイメージ
KDDI株式会社が、相模鉄道横浜駅と商業施設が一体化した駅ビル「JOINUS(ジョイナス)」で、より効率的な店舗運営の向上、リアル店舗における新たなお買いもの体験の提供を目的として、顧客動線と顧客属性を組み合わせて来店状況などを分析する実証実験を2018年2月より開始しました。実証実験は、実店舗向け小売分析を手掛ける韓国企業のZOYI Corporation、データアナリティクスの株式会社ARISE analytics、O2Oプラットフォームを開発する株式会社ipocaとの共同で行われます。

実証実験の内容

1日に約23万人が来店する「JOINUS」内の各出入口やロビーなど、主要な地点に設置された複数のIoTセンサーにより、来店客が持つスマートフォンからWi-Fi経由で時間ごとの来店者数などを把握します。また、さまざまな店舗のクーポンが利用可能なスマートフォン向けアプリ「NEARLY」を通してJOINUS内で利用された来店客の属性情報(性別・年齢層など)を把握することが可能です。

そもそもIoTとは?

IoTとは、センサーやデバイスといった「モノ」がインターネットを通じてクラウドやサーバーに接続され、情報交換することにより相互に制御する仕組みです。IoTにより、様々な用途でビジネスやカスタマーエクスペリエンスを改善・拡張することができる可能性を秘めているといわれています。

実証実験にて得られたデータはどう活かされるのか

JOINUSでは今回の実証実験によって得られたデータや分析結果をもとに、店舗レイアウトの改善やO2Oによるプロモーションの促進など、より効率的で高い店舗運営に向けたサービスの提供や改善を目指し、リアル店舗における新たなお買いもの体験をご来店のお客さまに提供して行くとのことです。

各社の役割

KDDIは、今回の実証実験でデータを収集し解析できるIoT基盤を提供。ZOYIは、今回の実証実験で使用するIoTセンサーを提供する。ARISEは、IoTセンサーから得られたデータを基に分析を行い、KDDIやipocaとともに、可視化した分析結果をJOINUSにフィードバックする。ipocaは、スマホアプリNEARLYを提供します。4社は今回の今回の実証実験を通して得られる知見をもとに、今後の商用化や他のショッピングセンターなどへの展開を目指すとしています。

まとめ

これまで、リアル店舗、特に大型の商業施設で来店客の動線や属性を紐づけて詳細なデータを把握するのは至難の業でした。交通系ICカードやポイントカードでの利用をビッグデータとして購買動向を把握し、マーケティングに活用する試みは実施されていましたが、特定の商業施設での動向は未だ見えていませんでした。今回の実証実験でそれが可能となり、オムニチャネルやEC上での施策などの展開が期待できる、画期的なものとなりえそうですね。

【参照サイト】http://news.kddi.com/kddi/corporate/newsrelease/2018/01/24/2906.html
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